森永さんはこれを読んでくれている読者の皆さんは知っている人も多いかも知れません。

モリタクの愛称で親しまれ経済アナリストとして庶民にも分かり易く経済の仕組みに付いてわかりやすく伝えていた事でも知っている人も多いと思います。

残念ながら今年の1月28日に原発不明癌により永眠されましたが、永眠後も数多くの書籍を残していました、今回紹介する本もその遺作の一つでもあります。

森永さんの日本を想うがゆえの熱いメーせージを遺してくれた事に感謝しつつ、改めて森永さんのお悔やみと御冥福をお祈り申し上げます。

それでは

第一章テレビや新聞が死んでも報道しない財務省のデモの本当の真実に付いて。
第二章で2025年XX月XXバブル崩壊により世界中が大恐慌に陥ります。と言うテーマに付いて

解説していきたいと思います。

それでは早速

・第一章テレビや新聞が死でも報道しない財務省のデモのテレビや新聞が死んでも報道しない「財務省解体デモ」の本当の真実と言うテーマから解説して行きたいと思います。

先日、財務省前で財務省を解体せよと言うデモが行われたと言うのが大きなニュースになりました、事は記憶に新しい事だと思います。

本書の著者によると実はこの様な批判の的となっている財務省こそ私達日本人を、

奈落の底に突き落とすザイム心理教であると述べています。

何故、財務省が私達日本人を奈落の底に突き落としてしまうのでしょうか？

その秘密こそがステルス増税であります。

つい先日年収103万円の壁の問題が大きな話題を呼びました。

本来なら賃金が上がっているなら基礎控除もアップしなきゃいけないと言うのは当たり前の事でしょう。

実際先進国の中で日本の課税最低額は途轍も無く低くなっています。

この問題は結局、規則上10万円アップすると言う事で決着がつきますが、実は、財務省は1995年から30年間も課税最低額の引き上げをず～と放置し続けてきたんです。

これこそが目に見えないステルス増税であり財務省の得意技であります。

旧岸田内閣は成長の成果である増集分を国民に還元するとして2024年の1年間限定で年収2000万円以下の人に対し4万円を住民税非課税世帯には10万円を支給しました。

ですがこれが余りにも中途半端で多くの人庶民が感じている増税感は一向に解消されませんでしたよね。

しかもこの様な低学減税は恒久的な減税では無くて単なる給付金に無理やり減税と言う名前付けた物だけになっています。

つまり結局は、政府のばら巻きに他ならなかったと言う事です。

実は、日本の戦後の歴史の中で本当の減税が行われたのはたった1回だけ何ですよ。

それが、1999年の小渕内閣の6兆円減税がそれです。

しかもこの現在も2007年の小泉内閣で廃止されてしまっているんです。

つまり自民党と財務省と言うのは戦後ひたすら増税を続けて来た政権でありザイム心理教の親玉であると言う事何です。

とは言え実は自民党の中にも庶民の味方が存在すると言うのは忘れては行けません。

自民党と言うのは実は、エリートよりのグループと庶民派よりのグループと言う2大勢力が存在しています。これらが党の中で角福戦争と言われる程の政争を繰り広げる事で長期政権を維持して来たと言う歴史があります。

特に忘れては行けないのが、 1970年代から80年代にかけて庶民からの支持を勝ち取った田中角栄であります。

田中角営率引きる田中派は庶民の代表でリベラル派その物でした。

ですが、一方でこの様な庶民派に大きく反対していたのか旧大倉省（現財務省）からキャリアに進んだ福田赳夫（保守派）そして最終的に田中角栄がロッキード事件で逮捕され福田派が勝ったと言うのはまだ記憶に新しいと言う方もいらっしゃるかも知れません。

福田元首相自身が大倉官僚出身である事からも分かる通りで自民党内で福田派が勝ってからは庶民への増税に積極的で金持ちと大企業を優遇する様な政策を長年標榜してきたわけです。

かってバブル時代の1980年代後半においては金持ちと私達庶民の格差と言うのは実はそれ程大きくはありませんでした。

大企業の社長の給料と言うのはまあ精々年収2000万円程度であり長者番付にはあまり登場してきませんでした。

ですがそれが今や上場企業のオーナー株主達は億単位の株主優待や配当金を得ています。

彼らは会社の大株主ですから毎年他額の配当収入を得ていて一方私達庶民の生活は、じり貧の一途をたどり続けております。

その証拠が庶民の素税負担割合の爆増には素税負担は18.9%社会保障負担は5.4%合計でわずか 24.3%だったんです。

ところが現在は、どうでしょうか？ 2025年時点では素税負担は実に26.7%そして社会保障負担に至ってはなんと18.4%に登ります。

国民の税金や社会保障の割合を示す国民負担率は45.1%にまで大きく上昇しているんです。

12年連続で40%を超える数字を記録しているばかりか岸政権下の2022年度には48.4%と実に稼ぎの半分しか手元に残らないと言うとんでもない事態が状態化しているんです。

10万円必死に稼いでも手元には何と5万5000円しか残らないこれではいつまで経っても暮らし向きは一向に改善しないのは当然でしょう。

にも関わらず先程の福田派の勝利が未だに自民党内で続いている事から増税路線一辺倒なのが日本の政治の現状何ですよ。

増税と言うのは国民を奴隷化する事に他なりません。

何故ならば、増税は私達国民を寿命が尽きる最後の瞬間迄死ぬまで働かせそこから税金を巻き上げると言う事に他ならないからです。

この様に奴隷化された私達庶民は今こそ立ち上がらなければ行けません。

先日の財務省解体デモは私達日本人がこの最悪で異常な事態に気づき始め、立ち上がった事の象徴であると言えるでしょう。

ですが未だに多くの日本人が財務省に操られていると言う現実があります。

何故私達日本人は財務省の言いなりになってしまうのでしょうか？

その原因が財務省による洗脳作戦つまり日本の財政は破綻すると言う大嘘であります。

日本は借金大国であり今や日本の財政は破綻すると言うのは、テレビやニュースでよく聞くお話ですよね。

実はこの様な嘘は財務省が作り出した幻想であると本書の著者は述べているんです。

財務省が日本国民を操る為だけに作り出した嘘話何です。

バブル崩壊以降財務省は日本には財源が必要だとか日本の財政を破綻させない為には増税しなければ行けないんだと日本人を常に操り続けてきました。

その結果2025年度の税収は2024年度の 73兆円を大幅に上回り70兆円台後半になる事が示唆されています。

これは6年連続の新記録更新で庶民から絞り上げるだけ絞り上げようと言う財務省の布教活動が身を結んだ結果であるとも言えるでしょう。

更にこの日本と言う大増税国家において少子化にも拍者がかかっていると言う所も忘れてはなりません。

2024年の出生数は市場始めて70万人を割り68万7000人になる見通しです。

しかしこんな不安定な日本社会では子育てが出来ないと日本に絶望しているカップルや若者が増えている証拠です。

これも又、財務省のせいであると本書の著者は厳しく批判しています。

財務省は私達日本人を奴隷扱いし税金を吸い上げるだけ吸い上げているこの様な中では日本の若者の活力まで奪われてしまいますよ。

日本の若者から活力が失われると言うのは日本社会全体の未来を担うエンジンが止まりかけていると言う事を意味しています。

国にとって若者とは、働き手であり納税者であり次の世代を育てる存在であり何より新しい価値を生み出す力その物です。

その若者達が希望を失い意欲をそがれ夢を描く事すら諦めてしまえば、どれ程の国家的損失になるかを想像して見てください。

少子化と高齢化が進む中現役世代の負担は年々重くなっています。

にも関わらず努力しても報われず将来に対し不安しか感じられない様な社会制度が続いていれば働く程損をする、

納めても納めても見返りがないと、感じる若者が増えて行ってしまうのは当然の事でしょう。

そして実際こうした感覚が社会のあちこちで静かに広がって来ています。

活力を失った若者は挑戦を辞めて消費を控え企業や新規事業に関わる意欲も薄れていきます。

それはつまり日本の内需が縮小しイノベーションの芽が詰まれる事を意味します。

経済の基盤は人々の労働と消費そして想像によって支えられています。

若い世代のエネルギーが失われてしまえばその根感が揺いでしまいます。

更に深刻なのは国際競争力の低下です。

世界では若者達が次々に新しい価値を想像しテクノロジーや文化を武器にグローバル市場で存在感を高めています。

そんな中もし日本が若者の力を引き出せず疲弊させるばかりの社会や政治政策を続けていれば世界との競争からどんどん取り残されてしまうのは時間の問題でしょう。

そうなれば日本は経済的にも完全にじり貧の状態に陥り国力その物が衰退していきます。

税金を取る事ばかりに集中し若い世代の未来への投資を怠る事は国家にとっての自滅行為に他なりません。

未来を作るのは今の若者です。

その彼らがこんな国に未来はないと感じてしまえば、若者や貴重な人材は海外に流出し国内は空洞化し社会はますます活気を失っていきます。

だからこそ若者に活力を取り戻させる事は、国家再建における最優先課題であるべきです。

さてちょっとお話がそれましたが、ここでもう1度財務省が言っている嘘話に付いて見て見ましょう。財務省によると日本と言うのは世界最大の借金を抱えていてGDPの2.6倍もの借金を抱えていると言います。

借金で首が回らずこのまま財政赤字が進行すると国債が暴落して為替も暴落してハイパーインフレになると言うんです。

「そうなるとあなた達の子供や孫達が、ずっと苦しい思いをする事になりますよと、だから我々が現役の内に財政再建をしましょう、その為に増税を我慢しましょうね。」と財務省は言い続けてきたんです。

そして私達国民はその大嘘に騙され続け踊らされて30年物間増税を我慢し続けてきた分け何です。

ですが、本書の調査によるとこれは完全に真っ赤な嘘であると言う事が証明されていると言います。確かに一般政府のベースで見れば日本はGDPの291%の負債を抱えています。

ですが同時に日本政府はGDPの276%という世界最大の資産も同時に抱えています。

つまりこの事から純資産の赤字はわずか16兆円となります。

日本と言うのは大量の借金があると言うのは事実ですがそれと同時にそれを帳消し出来る様な貯金もあると言う事です。

しかも政府の子会社である日銀を加えた統合政府のベースで見ると総資産は総負債を9兆円も上回っています。

つまり借金で首が回らない所かジャブジャブにお金が余っている様な状態です。

この事実を絶対に忘れてはならないと著者は述べています。

つまり日本は借金大国ではなく貯金大国何だと言う事実です。

日本の政府には、お金があり余っているにも関わらず財務省は私達日本人を騙し更に増税によってお金を吸い上げようとしているんです。

借金等無いにも関わらず、借金を孫の世代に残すなと言う脅迫を教義として唱えている、これが宗教でなくて一体何なのかと著者は述べます。

宗教ではお伏せをしないと地獄に行きますと言いますよね。

財務省と言うのはこれと全く同じ事をしているんです。

宗教団体はものすごいお金で潤っていますよね。

財務省も同じで彼らは税金を納めないと皆さんは地獄に行きますと、言っておきながら自分達は増税で潤っているんです、

これが宗教でなくて一体何なのか？

これは完全にカルト宗教が100万円の壺を言葉巧みに強引に売るのと全く同じ構造です。

財務官僚と言うのは増税が成功すれば出世する様な構造になっています。

その為増税こそ正義と信じてやまない様な行動原理になっています。

東大法学部出身のエリート達が我先にと出世争いと言う名の増税ゲームを繰り広げています。

増税すればする程ポイントが溜まり良い天下り先が用意されています。

一方で減税をすればすぐに左遷されてしまいます。

その為財務官僚は、あらゆる手段を駆使しても国民から税金を巻き上げようとする分けですから洗脳やステルス増税等お手の物であります。

一方でマスコミ等が声高に財務省を批判すれば税務調査とスキャンダルの暴露によってアンチの声を黙らせるわけです。

この様に税務調査と言う手札を持っている事で多くのマスコミが財務省の真実を暴露する事出来ずにいます。

実際先日の財務省でも報道したのはテレビ東京一社でした。

テレ東は、税務調査を恐れずに本当によくやったと言えるでしょう。

ですが他のテレビ局を見てください。

他の大手テレビ局は皆税務調査が怖くて財務省の悪口なんて言えないわけです。

財務省に忖度して物の申す事も報道も出来ない所まで、完全に猿ぐつわを嵌められてしまっております。

こんな報道機間が果たして信じられるでしょうか？

財務省に言いなりのそんな操り人形の様なテレビ等を見ていたら完全にザイム心理教の思う壺です。更に始末の悪い事に最近の財務省はテレビ局だけで無くお笑い芸人やインフルエンサーそして経済学者の所にまで税務調査の手を伸ばすと言われています。

皆さんは財務省に対して批判的な荻原博子氏をご存知でしょうか？

なんと財務省の税務調査はこの様な荻原氏の所にまで来ると言う事が本書には書かれています。

つまり財務省と言うのは彼らを批判する様な知識人に対しても、

税務調査と言う嫌がらせをする事で黙らせ様と言うとんでもない方法を取ってくるんです。

これがカルト宗教でなくて一体何なのか？

と著者は私達に問いかけております。

さてこの様な財務省の洗脳により日本人は、今どうなっているでしょうか？

一言で言えば死ぬまで働かざるを得ない奴隷状況に陥っております。

働けば働く程その半分が税金としてお国に持っていかれますよね。

そうなればお金がなくて生活に困ります。

生活に困ればもっとお金が必要ですからもっと頑張って働かなきゃ行けません。

ですがもっと働けば働く程より多くの税金が絞り取られる事になります。

こういう増税の負のスパイラルに陥り私達は完全に奴隷化されてしまっているんです。

今後は財務省官僚による日本人の奴隷化によって1億総ブルシットジョブになると著者はおっしゃっています。

「ブルシットジョブとは」

ブルシットジョブと言うのは英語で取るに足らないどうでも良い仕事と言う意味です。

つまり財務官僚は私達国民を税金をあらゆる手を駆使して絞り取る為のどうでも良い道具の様にいつでも取り換えの利く部品にしか考えていないと言う事、特に財務官僚があらゆる手を駆使して集めて税金を毟り取ろうとしているのが、専業主婦と高齢者です。

実際国民年金1つとっても年金の保険料納付機関を40年から45年に延長する案が浮上しています。

これがもし決定すれば無職の人や自営業者そしてフリーランスやパートタイマー等全ての人が影響を受ける事になるでしょう。

これでは60歳で定年を迎えその後は働かずに悠々自適で暮らす何て言う老後の人生設計は極々限られた富裕層にしか許されない物になります。

よっぽどの蓄えがないと不可能であり多くの人が死ぬ最後の瞬間まで働かざるを得ない社会になるんです。

更に2025年の予算では遺族年金の見直しが確実んになろうとしています。

夫が59歳までに亡くなった場合は遺族年金が5年で打ち切られると言う制度に変更されると言うんです。

これでは夫をなくしてしまった妻は一体どうやって生活するというのでしょうか？

露頭に迷ってホームレスに慣れとでも言うのでしょうか？

専業主婦は優遇されている等と言われがちですが、実はそれが大嘘である事は統計的にも明らかです。

世界中を見渡しても実は日本が1番専業主婦に厳しい税制を取っています。

アメリカやドイツの様な先進国では2分2条課税と言う仕組みが導入されていて専業主婦家庭と友働き家庭で税負担に大きな差が出ないと言うのが一般的です。

ですが日本の場合だと専業主婦が家を守り夫だけが働きに出ると途端に税率が高くなる様な制度設計になっています。

にも関わらず今回2024年の10月から年収106万の壁の改悪が行われました。

これによって社会保障量を徴収されるパートが増えると言う事が確実になりました。

つまりパートタイムの様にちまちま働くのは許されず、女性も高齢者もフルタイムで生まれてから死ぬまで働き続けなさいと言うわけです。

更にそこから税金を絞り取ろうとするわけですから、もはやこれは完全に奴隷制度以外の何者でもありません。

老後2000万円が必要と言う政府のメッセージに隠された意図は、生涯にわたって働き続けて下さいね、と言う政府の本音以外の何者でもありません。

この様な中で富裕層ばかり優遇されて行くと言う自民党政権と財務省の癒着を一体どうすれば良いのでしょうか？

今こそ私達庶民が一丸となって声を上げるべき時ではないでしょうか？

それではこの辺で一旦、

第一章の内容を纏めておきたいと思います。

第一章纏め

・第一章ではテレビや新聞が死んでも報道しない財務省でもの本当の真実に付いてご説明致しました。

・戦後自民党と財務省は日本は借金塗まみれであり増税が必要と言う大嘘によって庶民を洗脳し他額の税金を巻き上げ続けてきた、今こそこの様な大嘘を暴き私達庶民1人1人が立ち上がらなければ行けないと言う事を解説致しました。

それでは次

・第二章 2025年XX月XX日、バブル崩壊により世界中が大恐慌に陥ります、と言うテーマに付いて

解説を移って行きたいと思います。

さて最近では年金制度の崩壊が叫ばれていて老後資金は2000万円じゃ足りない等と言われる様になってきました。

インフレやその他の影響で確かに私達日本人の貯金は目減りするばかりですから老護資金の為にはやはり金融投資が欠かせないと言えるでしょう。

そんな新NISA等を利用してコツコツと老後資金を貯めていると言う方も多いのではないでしょうか？ですが本書の著者によると新NISAはなんと地獄の入口であると言うんです。

何故ならば、今現在の株式市場と言うのは暴落全夜の状態であるからです。

前総理は、2023年6月のメッセージで貯蓄から投資へと新NISA制度の拡充を宣言しました。

新NISAは合計1800万円が非課税枠として運用できると言う事で日本中に投資ブームが湧きました。実際この影響で2023年には毎月1兆円物資金が新NISAと流れ込んでいます。

ですがこの様に多くの庶民が余除金を投じて全力で、投資しているからこそ今は非常に危険なバブルであると本書の著者は述べています。

現在人類史上最大のバブルが世界中で起きています。

実際2024年の夏には日本の株式市場がバブル後の最高値を更新しましたよね。

一体この状況がバブルでは無いと誰が言いきれるのでしょうか？

1929年から32年の世界大恐慌では、ニューヨークダウの平均株価は何と、89.2%も下落しました。

日本のバブル崩壊では、1989年の12月の日経平均が3万8915円を記録したのに対し、 2008年にはリーマンショックの影響で、株価が一時7000円もの安値を記録しています。

つまり日本株も最高値を約82%下落しているんです。

株式市場ではバブルと暴落は絶対に避ける事が出来ない、

これは株式市場100年間の教訓であるにも関わらず私達人類はその教訓から全く学んでいません。

だからこそバブルの歴史と言うのは繰り返されてしまいます。

そもそも大恐慌が起きた1920年代のアメリカと言うのは、自動車産業と家電産業においてアメリカが圧倒的な競争力を誇っていた時代でした。

当時日本で走っていたタクシーは全てアメリカ社だった程で今ではそんな事考えられませんよね。

当時の日本の産業は全くアメリカの足元にも及ばない様な状況だったんです。

当時は、アメリカの繁栄が永遠に続くと世界中の誰もが信じ込んでいた時代でした。

確かに、アメリカの産業が世界にかっこたる強さを誇っていたのは事実であります。

ですが当時の株式市場はそれを上回る程極端に高く評価されていたのも事実だったんです。

どんなに強い産業でもそれをはるかに上回る様な株価が付いてしまえば、その反動が当然来る事は予想できるわけですよね。

この様な中で起きた1929年のニューヨーク株式市場の大暴落ですが実は 21世紀にも同じ様な事が起きていたんです。

「それがITバブルの崩壊でございます。」

1999年から2000年にかけアメリカではインターネット産業が急成長したんです。

Microsoftや Intel・Dell等の大手企業の株価が冒頭するドットコムバブルに湧き立つんです。

しかし2000年3月からこの様なIT株が急落しその翌年には、9.11のテロ事件もありアメリカの株価は大暴落します。

この結果ニューヨークダウは2000年3月の株価の大暴落によって5133ドルから2002年10月には、 1108ドルにまで大きく下落します。

高値からの下落率は実に78%源となり日本の株式市場にも非常に大きな悪影響を与えたんです。

では現在はどうでしょうか？

この様なITバブルの最来が現在世界市場を接見している

「EVバブルであると言うんです。」

EVと言うのは電気自動車の事で最近では、トランプ政権と組んだイーロンマスクによるテスラ社の、株価が注目されておりますよね。

EVと言うのは地球環境に優しい事から初めはエコロジー社会の象徴としてもてはやされていました。

所が蓋を開ければ冬場に充電が出来ないとか充電地の寿命が短くて走行距離が短いとか結局は回り回って地球環境に悪いと言った様々な問題が明らかになってきたんです。

この様な事から今現在多くのメーカーがEV開発から撤退しています。

例えばドイツのメルセデスベンツは全ての全車種をEV化するとまで宣言していましたが、余りにも評判が悪い為全車種EV化を保留にする等の混乱に陥っています。

一方でEVに乗り遅れていたトヨタは長らくハイブリッドカーは時代遅れ等と言われていたんですが、蓋を開けてみれば今世界で1番売れているのは、トヨタのハイブリッドカーであります。

つまりこの時点で電気自動車と言うのは完全にイメージが先行したバブルであったと言わざるを得ないんです。

それではこの様なEVバブルの次に来るのは何でしょうか？

「その答えはAIバブルであると」

本書の著者は述べています。

AIバブルは正に今目の目で起きています。

人工知能が進化する為には、大量の高性能な反動体が必要ですよね。

そこで、クローズアップされたのが皆さんご存知アメリカの反動体メーカーのNVIDIAであります。

今やアメリカ市場の同行はNVIDIA1社が引き上げていて単独でバブルを維持していると言っても過言ではありません。

2024年11月に記録した最高額によってNVIDIAの時価総額は約3兆6000億ドルを突破しました。これは何と日本のGDPに匹敵する程の恐ろしい程の額です。

これは常識的に考えてバブル以外の何者でもありません。

たった1社の時価総額が日本のGDPを上回ると言うのはどう考えたって可笑しな事です。

ですがそれにもかわらず多くの人がNVIDIA株に飛び付いてしまいます。

これこそが正にバブルです。

バブルと言うのは殆どの人がそれがバブルであると気づかずに何故か分からないけど株価が上がり続けると信じ込んでしまいます。

正にこれは盲目的に宗教を信じるのと同じ様な構造であると言えるでしょう。

「更にAIブームの延長にあるのが宇宙開発ブームです。」

高性能なAIチップを大量に積んだロケットを民間企業が飛ばせる様な時代が今や到来したんです。

先程のテスラ社創業者のイーロンマスクが経営するSpaceX社もまた宇宙開発ブームに便乗したバブル企業の典型であると本書の著者は述べています。

この様なバブルはもはや末期的です。

本来ならリーマンショックで崩壊するはずだったバブルが弾ける前に新たなバブルに乗り換えて延命していると言う様な状況が今現在の状況だと著者は述べています。

もしリーマンショックで完全に崩壊していれば株式市場が1度完全に更地となり、又1から立て直す事が出来たでしょう。

ですが現在の状況はそれよりも、もっと深刻です。

何故なら崩壊するはずであった物が、無理やり延命されてまった事によってアメリカの株式市場の中に、膿がどんどん溜まって行っているからです。

今回のバブルが崩壊した時は1900年初頭の世界恐慌を更に上回る様なとんでもない事態になる可能性もあるわけです。

著者によればこれから崩壊しようとするバブルは株式市場だけではないと言います。

何と石油や金・銀・銅等のコモディティや不動産そしてビットコインに至るまで私達の現代社会のありとあらゆる物がすでに天文学的な金額になっています。

こう言ったバブルの熱狂的な状況はあらゆる投資商品が値上がりするエブリシングバブルです。

当然それは実態を伴わないバブルな分けで人類市場最大のバブルが今正に弾けようとしています。

今回のバブルが弾ければその暴落の規模は9割下落所では済まずに、

本書の著者は、日経平均が2000円になる事も夢物語ではないとおっしゃっています。

皆さんは、靴磨きの少年のお話を聞いた事があるでしょうか？

ウォール外の靴磨きの少年が次はどれとどれの株が値上がりするから今の内に買った方が良いとアドバイスをした事で投資家が保有する株を全て売り払いその後大暴落が起きたと言う有名な逸話です。この逸話が示す事は靴磨きの少年の様な投資の素人が投資に手を出していると言うのはすでにそれがバブルであり大崩壊の予兆である言う事何です。

新NISAを始めとする制度によって私達は普段投資をやらない様な庶民までもが投資に手を出す様になりました。

更に、それだけでは飽きたらず最近では普通の若者がバイトしたお金をビットコインに継ぎ込んだりしております。

これは完全に靴磨きの少年の状態になっていると言えないでしょうか？

歴史は繰り返すと言うのは多くの哲学者や歴史学者が語っている事です。

1940年にナチスドイツがフランスのパリに進行した時パリのダンスホールは人々で溢れ返っていて、みんな踊りに酔いしれていたそうです。

いつ戦争が始まってもおかしくない状態なのに誰もが踊りを辞める事が出来ないこれこそが、現在の新NISAブームであると本書の著者は述べています。

1980年代のバブルからITバブル、リーマンショックやチャイナショック等数々の暴落があっても結局株価は持ち直して右肩上がりで成長を続けています。

ですがそれはあくまでそれらの暴落は、ちょっとした暴落であり大不況ではなかったと言うだけのお話です。

日本のバブル崩壊にしても最終的にバブル後の最高に戻るまでには35年近くの再月を様しています。株式市場が長期的に成長し続けるとしても、もし今皆さんが保有している株式が全て大暴落したらそれが次に回復するのは35年後かも知れないわけです。

その時には、皆さんはもう老後所か人生を終えてしまっているかも知れません。

つまり大暴落が目前に迫っている以上損した状態で死ぬ事になる可能性は濃厚だと言う事です。

本書の著者は、これから訪れる本当の大暴落はリーマンショックの様な軽い物ではないと述べておりす。

そうなると、塩漬けになった株式や投資信託は換金出来ず庶民は老後のライフプランが全て吹き飛んでしまいます。

年金だけでは食べて行けなくなり本当に死ぬ直前まで働かなければ行けない奴隷になってしまうと本書の著者は述べているんです。

ようやく定年を迎え様と老後を安心して過ごそうとしている時に老後を過ごす為の老後資金がアワと消えてしまう事になり、バブルで膨らみ切った株式市場が弾ければ、

金融資産が全て吹き飛ぶだけでなく実際の経済にまで影響が波及しますから、若者も高齢者も全てに路頭に迷います。

今手持ちのローンが残っていれば全てを手放さなければいけなくなるでしょう。

それが変動金利であればもはや借金で首が回らなくなってしまいます。

その様な人生を丸ごと棒に振る様なリスクを犯している事に気づかず、

多くの人が新NISAに飛び付いております。

もちろん将来何が起こるのかは、それは誰にも分かりません。

このまま株式市場が右肩上がりの成長を続けるのかも知れませんし、

著者が指摘する様に大暴落が起こるのかも知れません。

しかし何れにせよ投資に関してだけは、完全に100％自己責任の世界でありリターンがある分リスクもあると言う事は覚えておかなければ行けないでしょう。

投資するかどうかはもちろん 1人1人が決める事です。

誰かの意見を鵜呑みするんじゃなく自分の頭でしっかりと考え自分の意思で投資するかどうかは自分で決めなければ行けません。

そして仮にもし

本書の主張通り投資が駄目だとするならば私達は貯金をどうすれば良いのか。

投資は確かに暴落するかも知れませんが、日本円の円を持っていると言うのは更に悪い選択です。

何故ならば昨今の急速のインフレによって、日本円の価値はどんどん目減りしていくからです。

実際本書の著者は投資事態を否定しているわけではありません。

著者自身、日経のWインバース言うETFに投資していると言っております。

この商品は株価が下がるとその場合上がると言う特殊な商品で例えば1%株価が下がるとこの商品の価格は2%上がると言う仕組みになっています。もちろんこれは逆張りと言う意味ですから、

ちょっとリスクが高いですし全ての人にお勧めで出来る方法ではありません。

その一方で多くの人にお勧め出来る方法としては、やはりiDeCoが上げられます。

iDeCo言うのは、毎月一定額を積み立てる事で60歳以降に積み立て金を受け取る際に運用益が非課税になると言う制度でした。

更に掛金が所得控除の対象となる為所得税や住民税の負担が軽減され節税にもなるとの事です。

と言うのはその掛け金で税金が浮くわけではありませんよね。

ですがiDeCo言うのは例え将来的に買った株が下がってしまったとしても今現在の掛金によって税金が浮くんです。

つまりメリットを今この瞬間に受け取る事が出来るこれがiDeCoの圧倒的なメリットになっています。

又、iDeCoと言うのは新NISAとは違い株式や投資信託だけでなく元本確保型の保険や定期預金も投資対象として選ぶ事が出来ます。

又、iDeCoはETFを買う事も出来る為非常に手堅く投資をする事が出来ます。

多くのYouTubeや投資何かを見て見ると猫も借手も新NISAでS&P500を積み立てまくるとそれだけしか書いてありません。

ですが多くの人がやっている投資と言うのはそれだけその銘柄がバブリーになっていると言う事に他なりません。

一方iDeCoと言うのはまだまだやっている人が少ない、ブルーオーシャンであるとも言えるでしょう。

是非とも安易な方法に騙されず自分の頭でしっかり考えてから投資先を選んで欲しいと思います。

それでは、第二章の内容を纏めておきましょう。

第二章纏め

・この第二章では2025年中に訪れる世界大恐慌の真実に付いてご説明致しました。

・現在は株価だけでなく石油やビットコイン等ありとあらゆる投資商品が高騰した、

未蔵のバブルでありそのバブルが崩壊する事で近い将来確実に大恐慌が訪れるだろうと言うこ事を解説いたしました。

本日は以上ですが最後にもう一度今回の書籍を紹介させて下さい。

2025.04